松崎一郎さん(PDD中央経営グループ)のプロフィール

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松崎一郎さん(PDD中央経営グループ)のプロフィール


更新日：2010/3/31 HomePageへ
No.100085 松崎一郎（まつざきいちろう）さん□
所属会社
(事務所)		 PDD中央経営グループ
会社住所
所在地		 福岡県(福岡市 宗像市 太宰府市 春日市 等)
〒812-0013福岡県福岡市博多区博多駅東2丁目5-28博多偕成ビル
TEL：092-481-9771FAX：--
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資格経歴
得意分野 人事組織・採用教育 経営計画・戦略・上場 財務・税務・法務 商品・開発・知財 マーケティング ＩＴ・情報・システム
対象業界 製造業 卸売業 法人向けサービス業 消費者向けサービス業 飲食・フード 小売・流通・FC
業務エリア 東京都 大阪府 広島県 福岡県 佐賀県 大分県 熊本県 宮崎県 長崎県 鹿児島県
経歴
詳細		 1943年生まれ。
1971年在京のコンサルタントを経由して、PDD中央経営設立。
コンサルタント会社在籍3年、設立後39年(2010年時点)
中堅・中小企業の継続的な経営顧問。生涯顧問多数。
アメリカでは経営者は生涯のパートナーとして、次の3人を確保しておくことが重要だとされています。
☆医者、☆弁護士、☆経営コンサルタント。
当コンサルはこの価値観と同様な取り組みを行っています。

◇指導やセミナーの経歴については、
上場企業を含む多くの企業クライアント指導の他に、
福岡県中小企業振興センター関係企業の指導、
(福岡県の中小企業で優良企業5社を選択し、5社会を結成、経営の全てを共有した指導に当たっている。)
税理士、会計士、中小企業診断士を対象としたセミナー
金融機関でのセミナー(本店)、経済団体でのセミナーなど、
又、高度成長期の10年間、毎月4日間の異業種幹部合宿訓練の実施など。
福岡県中小企業支援センター専門家登録。
ホームページアドレス：http://www.pdd-jp.jp
得意分野
詳細		 幹部の成長戦略&企業の成長戦略。
経営幹部の育成を軸にして、会社の成長戦略に取り組むことが中心になります。
高成長時代の物中心の価値観から、これからの成長の為の企業経営は幹部の人間力が欠かせなくなってきます。
ユーザー志向を経営に反映させる、
パートナー企業との共同取り組み、
マクロの動向を見据えた戦略と戦術対応が不可欠になってくるが、
これらの条件を業績に転化する為には、幹部の人間力が根底に存在することが不可欠になってきます。
幹部の人間的成長を軸とした経営成長戦略の取り組み。
専門分野
詳細		 付加価値成長戦略の取り組み、
企業及び幹部の成長戦略の取り組み、
マーケティング戦略の取り組み、
5ヵ年中期計画策定への取り組み、
財務戦略、及び後継者育成指導への取り組み、

◇業務の主なキーワード
経営戦略、付加価値成長戦略、事業拡大戦略、成長マトリックス戦略、
新規拡大戦略、新市場戦略、展望策定、中期事業計画策定、市場戦略、流通戦略、顧客戦略、商品政策、商品開発戦略、インストアシェアナンバーワン戦略、ライフスタイル別顧客戦略、
企業内全体最適化戦略、企業間パートナー構築戦略。
実績 40年間に亘り、製造業、卸売業、小売サービス業、IT業、食品業等あらゆる多数の企業に対して、売上高の向上、目標営業利益率20%実現に向かって多くの業績を上げている。
セミナー 1.営業利益率20%実現に向けての付加価値成長戦略
2.企業成長の為の人材育成とマーケティング経営戦略
3.トータルコストダウンへの取り組み
ご挨拶 1964年東京オリンピック、1970年大阪万博を経て1972年から日本経済は長期の安定成長を迎えることになります。その後バブル崩壊後の約10年間不況期に突入します。
又、2000年から今日まで10年間政策金利0.1%の世界一の低金利時代を経験することになります。通算で日本経済は20年近くの失われた時代を送ったことになります。
つまり、デフレ社会から脱却できずにいます。
又、2020年までの10年間は、本格的なグローバル社会と化し経済環境の他に、人口減、高齢化、2012年問題の団塊世帯の戦力リタイアなど、日本独特の構造的な問題を抱え、
以前にもまして厳しい経営環境を迎えることになります。
30年近くもの長きに亘って失われた社会を継続することになれば、日本経済は崩壊することになるでしょう。
日本経済イコール中小企業であることを忘れてはなりません。
このような時代に、トップとのしっかりしたパートナー関係の構築を基盤とした事業経営に当たることがなによりも重要になってきます。
大企業は世界に進出して生き残りをかけることになります。
国内に残る70パーセントの割合を持つ中堅・中小企業は自らの能力で生き残りをかけていかなければなりません。
生き残るためには当然成長しなければなりません。
年度、又、中期の成長計画の策定をもとに最適化された戦略展開を推進しなければなりません。
このような取り組みをクライアント企業のトップと共に推進することになります。
アピール・書籍 20%利益をアップさせるトータルコストダウン(オーエス出版)
幹部の鉄則(大和出版)





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matsupdd@yahoo.co.jp

      














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